Materiality / Important Issues

マテリアリティ/
重要課題

サステナビリティ経営強化のための
ダブル・マテリアリティ

富士紡グループでは持続可能な社会を実現するために、事業活動がステークホルダーや経済、社会、環境に与える影響やインパクトの大きさについて分析し、投資家視点のマテリアリティ(財務マテリアリティ)とステークホルダー視点のマテリアリティ(環境・社会マテリアリティ)を統合した「ダブル・マテリアリティ」という考え方に基づき、取締役会において5つのマテリアリティを特定しました。

ダブル・マテリアリティの概念とは、2021年4月欧州委員会が公表したCorporate Sustainability Reporting Directive(CSRD)に基づいて、非財務情報開示指令(NFRD)を更新したもので、今後の開示の枠組みのひとつを示すものです。

ダブル・マテリアリティの概念

2021年4月に欧州委員会が公表した「Corporate Sustainability Reporting Directive(CSRD)」に基づいて、非財務情報開示指令(NFRD)を更新したもので、今後の開示の枠組みを示すものです。
※1 財務マテリアリティ/企業の財務的展開・実績と財務状態の理解に不可欠な事象
※2 環境・社会マテリアリティ/企業の意思決定や事業活動が外部に及ぼす影響

5つのマテリアリティ

富士紡グループは、すべてのステークホルダーの皆さまとともに持続可能な社会を実現するため、私たちの事業活動を通じて以下のような取り組みに注力していきます。

1.持続可能な環境・社会実現にむけた真摯な取り組み

地球環境の持続可能性を維持していくため、自然環境および生物多様性の保全に取り組み、資源の有効活用を推進することで、安定的で持続可能な調達・供給体制の確立を目指します。

2.気候変動への適応

脱炭素社会に向け事業活動における環境負荷の軽減に取り組むとともに、将来生じるであろう気候変動の企業への影響にも適切に対応致します。

3.多様なステークホルダーとの価値の共創

事業活動を通じて、多様なステークホルダーとの対話を重視するとともに、地域社会等の持続的な成長・発展にも寄与します。

4.多様性を受容し、個々の能力を最大限発揮できる環境づくり

性別、年齢、国籍等にとらわれない多様性を尊重し、安心して能力を発揮できるよう、職場環境の整備を進めます。

5.コーポレート・ガバナンスの高度化およびコンプライアンス・リスクマネジメントの徹底

透明性の高い経営を実践するとともに、事故・不正を未然に防止するリスクマネジメント体制を堅持し、持続的成長を目指します。

マテリアリティ:重要テーマの
取り組み状況

富士紡グループは、すべてのステークホルダーの皆さまとともに持続可能な社会を実現するため、私たちの事業活動を通じて以下のような取り組みを進めています。

ステークホルダーとの
コミュニケーション

富士紡グループでは、様々な機会を通じて、株主・投資家をはじめとする各種ステークホルダーの皆さまと充実したコミュニケーションを取っております。これにより、新たな企業価値を共に創造してまいります。

ステークホルダーとの対話状況

富士紡グループの役割 コミュニケーション・ツール コミュニケーションの状況
株主・投資家 ・業績、経営方針、中期経営計画などの情報の適時開示
・信頼関係の構築
・株主還元
・決算短信・決算説明資料・動画配信
・有価証券報告書
・コーポレートガバナンス報告書
・株主総会
・決算説明会
・決算説明動画
お客様 ・安心・安全・高品質の製品提供
・信頼関係の構築
・お客様満足度の向上
・各製品パンフレット
・品質保証書
・お問い合わせ窓口
・担当者による直接対応
・品質保証サポート
・各種展示会
・監査
・お客様相談室
・試作共同研究活動
お取引先様 ・公平公正な取引 ・サステナビリティ調達ガイドライン ・購買活動
・意見交換会
・品質サポート
従業員 ・働きやすい・働きがいのある職場の提供
・能力を最大限に発揮できる制度・教育の充実
・グループ社内報
・イントラネット
・内部通報窓口(企業倫理ホットライン)
・労使協議会
・各種研修
・経営層との対話
・若手・中堅社員との面談
・女性懇談会
地域社会 ・工場の安心・安全操業の徹底
・地域発展への貢献
・信頼関係の構築および継続
・各事業場パンフレット ・地域コミュニティへの積極参加
・自治体、近隣企業との意見交換や連携
・情報開示(WEBサイト)