Global Reporting Initiative

GRIスタンダード対照表

富士紡グループのサステナビリティ活動報告に関しては、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。

GRI2:一般開示事項

組織と報告実務

2-1 組織の詳細 会社概要
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 会社概要
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 サステナビリティレポート
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証

活動と労働者

2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 事業案内
2-7 従業員 ESGパフォーマンスデータ
2-8 従業員以外の労働者 ESGパフォーマンスデータ

ガバナンス

2-9 ガバナンス構造と構成 ガバナンスへの取り組み
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 取締役会
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス報告書(2023年6月更新版)
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティマネジメント
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 サステナビリティマネジメント
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティマネジメント
2-15 利益相反 コーポレートガバナンス報告書(2023年6月更新版)
2-16 重大な懸念事項の伝達 コンプライアンス
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレートガバナンス報告書(2023年6月更新版)
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 コーポレートガバナンス報告書(2023年6月更新版)
2-19 報酬方針 取締役会
2-20 報酬の決定プロセス 取締役会
2-21 年間報酬総額の比率

戦略、方針、実務慣行

2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 トップメッセージ
2-23 方針声明 人権の尊重
2-24 方針声明の実践
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 コンプライアンス
2-27 法規制遵守 コンプライアンス
2-28 会員資格を持つ団体 日本経済団体連合会
日本紡績協会
日本化学繊維協会

ステークホルダー・エンゲージメント

2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダーとのコミュニケーション
2-30 労働協約 ステークホルダーとのコミュニケーション

GRI3:マテリアルな項目

マテリアルな項目

3-1 マテリアルな項目の決定プロセス マテリアリティ/重要課題
3-2 マテリアルな項目のリスト マテリアリティ/重要課題
3-3 マテリアルな項目のマネジメント マテリアリティ/重要課題

経済

201 経済パフォーマンス

201-1 創出、分配した直接的経済価値 業績概要
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 TCFD提言に基づく情報開示
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書(2023年6月版)
201-4 政府から受けた資金援助 非公開

202 地域経済での存在感

202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

203 間接的な経済的インパクト

203-1 インフラ投資および支援サービス
203-2 著しい間接的な経済的インパクト

204 調達慣行

204-1 地元サプライヤーへの支出の割合

205 腐敗防止

205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 贈収賄防止/税務コンプライアンス
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 贈収賄防止/税務コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 事例なし

206 反競争的行為

206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

207 税金

207-1 税務へのアプローチ 贈収賄防止/税務コンプライアンス
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 贈収賄防止/税務コンプライアンス
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 贈収賄防止/税務コンプライアンス
207-4 国別の報告

環境

301 原材料

301-1 使用原材料の重量または体積 環境課題への取り組み
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材

302 エネルギー

302-1 組織内のエネルギー消費量 ESGパフォーマンスデータ
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 ESGパフォーマンスデータ
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

303 水と排水

303-1 共有資源としての水との相互作用 水資源に関する環境負荷の軽減
303-2 排水に関するインパクトのマネジメント 水資源に関する環境負荷の軽減
303-3 取水 ESGパフォーマンスデータ
303-4 排水 ESGパフォーマンスデータ
303-5 水消費

304 生物多様性

304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性の保全
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

305 大気への排出

305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) ESGパフォーマンスデータ
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) ESGパフォーマンスデータ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) ESGパフォーマンスデータ
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 温室効果ガス排出量
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 ESGパフォーマンスデータ

306 廃棄物

306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 産業廃棄物の抑制と再資源化
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 産業廃棄物の抑制と再資源化
306-3 発生した廃棄物 産業廃棄物の抑制と再資源化

 

ESGパフォーマンスデータ

306-4 処分されなかった廃棄物 産業廃棄物の抑制と再資源化

 

ESGパフォーマンスデータ

306-5 処分された廃棄物 産業廃棄物の抑制と再資源化

 

ESGパフォーマンスデータ

308 サプライヤーの環境面のアセスメント

308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サプライチェーンマネジメント

社会

401 雇用

401-1 従業員の新規雇用と離職 ESGパフォーマンスデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 ESGパフォーマンスデータ

402 労使関係

402-1 事業上の変更に関する最低通知期間

403 労働安全衛生

403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 従業員の安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 従業員の安全衛生
403-3 労働衛生サービス 従業員の安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 従業員の安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 従業員の安全衛生
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 従業員の安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 従業員の安全衛生
403-9 労働関連の傷害
403-10 労働関連の疾病・体調不良

404 研修と教育

404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人財育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

405 ダイバーシティと機会均等

405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ESGパフォーマンスデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 ESGパフォーマンスデータ

406 非差別

406-1 差別事例と実施した救済措置 人権の尊重

407 結社の自由と団体交渉

407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント

408 児童労働

408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント

409 強制労働

409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント

410 保安慣行

410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員

411 先住民の権利

411-1 先住民族の権利を侵害した事例

413 地域コミュニティ

413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 地域社会への貢献

 

ステークホルダーとのコミュニケーション

413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所

414 サプライヤーの社会面のアセスメント

414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

415 公共政策

415-1 政治献金

416 顧客の安全衛生

416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 品質保証
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 事例なし

417 マーケティングとラベリング

417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 品質保証
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 事例なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 事例なし

418 顧客プライバシー

418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 事例なし