Global Reporting Initiative

GRIスタンダード対照表

富士紡グループのサステナビリティ活動報告に関しては、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。

一般標準開示項目

組織のプロフィール

102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社概要

 

事業内容

102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 主要拠点
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 会社概要

 

有価証券報告書

102-7 組織の規模 会社概要
 

有価証券報告書

102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 ESGパフォーマンスデータ
102-9 サプライチェーン サプライチェーンマネジメント
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当無し
102-11 予防原則または予防的アプローチ サステナビリティマネジメント

 

リスクマネジメント

102-12 外部イニシアティブ TCFDへの取り組み

 

クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス(海洋プラスチックごみ問題の解決に向けた取り組み

102-13 団体の会員資格 日本経済団体連合会
日本紡績協会
日本化学繊維協会

戦略

102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 有価証券報告書

 

リスクマネジメント

倫理と誠実性

102-16 価値観、理念、行動基準・規範 企業理念
行動憲章

 

サステナビリティマネジメント

102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス

ガバナンス

102-18 ガバナンス構造 ガバナンスへの取り組み
102-19 権限移譲 サステナビリティ推進体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 サステナビリティ推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 サステナビリティマネジメント

 

ステークホルダーとのコミュニケーション

102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンスの体制
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス報告書
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス報告書
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス報告書
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンス報告書
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレート・ガバナンス報告書
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 リスクマネジメント
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 ガバナンスへの取り組み
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 コーポレート・ガバナンス報告書
102-36 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス報告書
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 コーポレート・ガバナンス報告書
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率

ステークホルダー・エンゲージメント

102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーとのコミュニケーション
102-41 団体交渉協定 ステークホルダーとのコミュニケーション

 

組合員数566名(2021年3月31日現在)

102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダーとのコミュニケーション
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーとのコミュニケーション
102-44 提起された重要な項目および懸念

報告実務

102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 編集方針
102-47 マテリアルな項目のリスト 5つのマテリアリティ
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 該当なし
102-52 報告サイクル 編集方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問合せ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダード対照表
102-55 内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証

GRI 103:マネジメント手法

103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 5つのマテリアリティ
103-2 マネジメント手法とその要素 コーポレートガバナンスの体制

 

サステナビリティマネジメント

103-3 マネジメント手法の評価 サステナビリティマネジメント

項目別のスタンダード・経済

GRI 201:経済パフォーマンス

201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助 守秘義務上の制約により情報非開示

GRI 202:地域経済での存在感

202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 新卒採用募集要項
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

GRI 203:間接的な経済的インパクト

203-1 インフラ投資および支援サービス 地域社会への貢献
203-2 著しい間接的な経済的インパクト

GRI 204:調達慣行

204-1 地元サプライヤーへの支出の割合

GRI 205:腐敗防止

205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 贈収賄防止
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 贈収賄防止
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 事例なし

GRI 206:反競争的行為

206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし

GRI 207:税金

207-1 税務へのアプローチ 税務ガバナンス
207-2 税務のガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 税務ガバナンス
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念事項への対処 税務ガバナンス
207-4 国別の報告

項目別のスタンダード・環境

GRI 301:原材料

301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材

GRI 302:エネルギー

302-1 組織内のエネルギー消費 ESGパフォーマンスデータ
302-2 組織外のエネルギー消費
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 ESGパフォーマンスデータ

 

エネルギー起源CO₂ 排出量/エネルギー使用量

302-5 製品及びサービスのエネルギー必要量の削減

GRI 303:水と廃水

303-1 共有資源としての水との相互作用 ESGパフォーマンスデータ

 

水資源に関する環境負荷の軽減

303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 水資源に関する環境負荷の軽減
303-3 取水 ESGパフォーマンスデータ
303-4 排水
303-5 水消費

GRI 304:生物多様性

304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性の保全
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

GRI 305:大気への排出

305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) ESGパフォーマンスデータ
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) ESGパフォーマンスデータ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 温室効果ガス排出量の削減
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 産業廃棄物の抑制と再資源化

GRI 306:廃棄物

GRI 307:環境コンプライアンス

307-1 環境法規制の違反 2020年度は環境法令に関する重大な違反による罰金及び制裁措置はありませんでした。

GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント

308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サプライチェーンマネジメント

項目別のスタンダード・社会

GRI 401:雇用

401-1 従業員の新規雇用と離職 ESGパフォーマンスデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 ESGパフォーマンスデータ

GRI 402:労使関係

402-1 事業上の変更に関する最低通知期間

GRI 403:労働安全衛生

403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 従業員の安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 従業員の安全衛生
403-3 労働衛生サービス 従業員の安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 従業員の安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 従業員の安全衛生
403-6 労働者の健康増進 いきいきと働ける職場環境の整備
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 従業員の安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 従業員の安全衛生
403-9 労働関連の傷害
403-10 労働関連の疾病・体調不良

GRI 404:研修と教育

404-1 従業員一人当たりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人財育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

GRI 405:ダイバーシティと機会均等

405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ESGパフォーマンスデータ(ガバナンス機関)

 

ESGパフォーマンスデータ(従業員)

405-2 基本給と報酬総額の男女比 平均年間給与(単体) 男女間の差異はありません

 

有価証券報告書

GRI 406:非差別

406-1 差別事例と実施した救済措置 人権の尊重

GRI 407:結社の自由と団体交渉

407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント

GRI 408:児童労働

408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント

GRI 409:強制労働

409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント

GRI 410:保安慣行

410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員

GRI 411:先住民族の権利

411-1 先住民族の権利を侵害した事例

GRI 412:人権アセスメント

412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権の尊重
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

GRI 413:地域コミュニティ

413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 地域社会への貢献

 

ステークホルダーとのコミュニケーション

413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所

GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント

414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

GRI 415:公共政策

415-1 政治献金

GRI 416:顧客の安全衛生

416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 違反事例なし

GRI 417:マーケティングとラベリング

417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 2020年度は製品およびサービスの情報とラベリングに関する重大な違反事案はありませんでした。
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 2020年度はマーケティング・コミュニケーションに関する重大な違反事案はありませんでした。

GRI 418:顧客プライバシー

418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 2020年度は顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失による不服申立等の重大な違反事案はありませんでした。

GRI 419:社会経済面のコンプライアンス

419-1 社会経済分野の法規制違反 2020年度は重大な罰金等の制裁措置を受けるような重大な違反事案はありませんでした。